Factor structure of the General Health Questionnaire (GHQ-12) in subjects who had suffered from the 2004 Niigata-Chuetsu Earthquake in Japan : a community-based study

12項目版General Health Questionnaire（GHQ-12）は、一般集団における心理的苦痛（psychological distress）のスクリーニングに広く用いられ、しばしば単一の総合指標として扱われる。しかし、これまでの因子分析研究では、GHQ-12が2つ以上の潜在次元（latent dimensions）を反映する可能性が繰り返し示唆されており、報告される構造は採点方法、対象集団、文化、評価時点によって異なるとされてきた。こうした方法論的背景を踏まえ、著者らは大規模自然災害後の長期的な精神健康の転帰に焦点を当てる。対象は、2004年新潟県中越地震（リヒタースケール6.8）であり、多数の負傷、住宅の破壊、長期の避難生活を引き起こした。
本研究は、著者らが地震後5か月時点で行った先行調査に基づく。その調査では2因子解が最も適合し、とくに高齢者で「dysphoria」よりも「social dysfunction」の障害が大きいように見えた。本研究の目的は、地震後2年時点で心理的苦痛を再評価し、GHQ-12の因子構造が時間を通じて、また採点方法間で安定しているかを検討することである。あわせて、参加者の背景特性（とくに年齢）が、総合的な苦痛および2つの潜在因子にどのように関連するかを検討する。

地震から2年後でも、相当数の回答者が心理的苦痛の基準を満たしていたが、有病割合の推定は採点方法とカットオフの選択に強く依存した。推奨に従い平均GHQスコアをカットオフ点として用いた場合、苦痛ありと分類された割合は33.1%（binary）、53.3%（chronic）、39.3%（Likert）であった。確認的因子分析では、1因子モデルや3因子以上のモデルよりも2因子モデルの方がデータへの適合が良く、この傾向は採点法を変えても一貫していた。採点法の中ではchronic採点版が最も良好な適合指標を示した（ただし著者らは、採点法間で適合指標に統計学的に有意な差はないと述べている）。また、両因子とも高い内的一貫性を示し（Cronbach’s alpha 0.87–0.90）、信頼性は高かった。
カテゴリカル回帰では、背景要因がGHQ-12の結果と関連し、特に年齢が総得点と一方の因子にとって重要であることが示された。年齢は各因子と異なる関連を示し、因子Iの得点は年齢とともに増加する傾向がある一方、因子IIの得点は年齢とともに低下する傾向があった。地震後5か月の先行調査と比べると、2年時点のchronic GHQスコアは低下しており（p < 0.001）、この低下は因子IIで特に顕著と記述された。対照的に、因子Iは時間経過による低下が小さく、29歳超の成人で相対的に高い状態が続き、とりわけ80歳超で最も顕著であった。

本研究は、新潟県中越地震を経験し、災害時点および2年後の評価時点の両方で被災地域に居住していた住民を対象に調査した。参加者は、地震の影響を受けた地理的区域で層化した無作為抽出により募集された。心理的苦痛はGHQ-12日本語版で測定した。著者らはGHQ-12得点をbinary、chronic、Likertの3方式で算出し、公表された推奨に従って平均GHQ得点をカットオフ点として、苦痛ありの回答者割合を推定した。測定構造の評価のため、AMOS 7で確認的因子分析を実施し、先行研究および自らの探索的因子分析に由来する複数の候補モデルを比較した。モデル適合はNFI、TLI、CFI、RMSEA、AIC、F0、ECVIで評価した。各因子に負荷する項目集合の信頼性はCronbach’s alphaで検討し、>0.7を満足とした。満足と判断された場合、各因子内の項目平均として因子得点（“lower scale points”）を算出した。参加者の背景特性とGHQの結果の関連を調べるため、カテゴリカル回帰（SPSS 15.0JのCATREG）を用い、その後、群間差と傾向を評価するためにScheffeの事後検定を伴うANOVAおよびJonckheere–Terpstra検定を行った。有意水準はp < 0.05とした。研究は倫理承認を得ており、文書によるインフォームド・コンセントを取得した。

著者らは、GHQ-12が地震被災者において安定した2因子構造を示し、新潟県中越地震後5か月から2年の間で保持されていると結論づけた。内容面では、壊滅的な地震から2年後でも心理的苦痛が顕著に残りうること、そして日常の問題への対処困難として解釈される「social dysfunction」の次元が、「dysphoria」に比べて特に持続しやすいことが示された。年齢のパターンは、加齢が心理的罹患（psychological morbidity）と関連する主要経路がdysphoriaではなくsocial dysfunction次元である、という著者らの解釈を支持し、特に80歳超の高齢者で最も持続的な障害が見られた理由の説明に資するとされた。方法論的には、本論文はこの状況で持続的な苦痛を捉える上でchronic採点が特に適している可能性を示し、最も適合の良い2因子モデルを与えたと主張する（ただし、chronic採点がGHQの感度を高めるかどうかについては議論が続いていることを認めている）。一方で著者らは、縦断的解釈を控えめにする要因として、非被災者または地震前の対照がないこと、5か月調査と2年調査で同一参加者の対応がないこと、さらに標本構成の違い（性比が55%:45%から62%:38%へ変化したことを含む）を挙げた。それでも、2年時点でsocial dysfunctionの高値が持続していることは、自身のデータ内では明確だと述べている。

本論文は、GHQ測定による震災後の心理的苦痛がどの程度の期間続くのかが不確実である点を指摘し、GHQ-12得点において被災者が非被災群と同程度の水準にいつ戻るのかは未解明であると強調する。著者らが引用した先行研究は時間とともに低下することを示唆するが、回復時点を決定づける根拠にはならず、経時的推移に関する追加の証拠が必要であることを裏づけるとしている。研究の限界は、今後の具体的方向性も示唆している。すなわち、苦痛水準を位置づけるために非被災者または事前（イベント前）の対照データを含めること、そして人口統計学的プロフィールの異なる別個の横断標本に依存するのではなく、同一個人を追跡して直接的な縦断比較を可能にする設計が求められる。GHQ-12の測定領域においては、採点法（binary、chronic、Likert）が反復測定や長期の災害後評価でどのように機能するかを、chronic採点の解釈上の利点をめぐる議論も踏まえて継続的に評価する必要があるとされる。総じて、特に最も高齢の生存者において、日常の問題への対処困難が長期化することをモニタリングし対処する重要性が、今後の研究および災害後のメンタルヘルス監視において示された。

12項目版のGeneral Health Questionnaire(心の健康状態を質問で調べるための尺度で、病院に行くほどではない不調も含めて「つらさがあるか」を見つける目的で使われます。災害後など、多くの人の状態をまとめて把握したいときに重要です。)（GHQ-12）は、人々がどのくらい心のつらさを抱えているかを見つけるための質問票として、広く使われています。しかしGHQ-12は、1つの点数（総合点）だけで表せるとは限らず、実際には2つ以上の要素が隠れている可能性があると、これまでの研究で何度も言われてきました。さらに、その「要素の分かれ方」は、点数の付け方、調べる集団、文化、調査の時期によって変わることもあります。
この研究では、2004年の新潟県中越地震の被災者を対象に、地震から長い時間がたった後の心の健康に注目します。著者らは地震から5か月後にも調査をしており、そのときはGHQ-12が2つの要素に分かれる形がもっとも合っていて、特に高齢者では「気分の落ち込み」よりも「日常生活のうまくいかなさ」の問題が大きいように見えました。
そこで本研究の目的は、地震から2年後にもう一度心のつらさを測り直し、GHQ-12の要素の分かれ方が時間がたっても変わらないか、また点数の付け方が違っても同じように成り立つかを確かめることです。あわせて、年齢などの背景が、総合点や2つの要素とどう関係するかも調べます。

地震から2年後でも、心のつらさがあると判断される人は少なくありませんでした。ただし、その割合は点数の付け方や「ここから上はつらい状態」と決める基準の置き方で大きく変わりました。平均点を基準にした場合、つらさありと分類された割合は33.1%（binary）、53.3%（chronic）、39.3%（Likert）でした。
また分析の結果、GHQ-12は「1つの要素」よりも「2つの要素」に分けたほうが、調査データに合っていました。この傾向は点数の付け方を変えても同じでした。点数の付け方ではchronicがいちばんデータに合う結果でした（ただし、統計的には採点法の差が明確とは言えない、と著者らは述べています）。2つの要素はどちらも信頼性が高い結果でした。
背景との関係では、特に年齢が重要でした。年齢が上がるほど、要素Iは高くなる傾向がある一方、要素IIは低くなる傾向がありました。さらに、地震から5か月後の調査と比べると、2年後は点数が下がっていましたが、その下がり方は要素IIで特に大きいと説明されています。反対に、要素Iは時間がたってもあまり下がらず、29歳より上の成人で高い状態が続き、特に80歳を超える人で目立ちました。

研究の対象は、新潟県中越地震を経験し、地震のときと2年後の調査時点の両方で被災地域に住んでいた住民です。対象者は、被害を受けた地域をいくつかの層に分け、その中から偏りが少なくなるように無作為に選びました。
心のつらさはGHQ-12日本語版で測定し、点数はbinary、chronic、Likertの3つの付け方で計算しました。「つらさあり」とする基準点は、推奨に従い平均点を用いました。
GHQ-12が何個の要素に分かれるのがよいかを確かめるために確認的因子分析(あらかじめ考えたモデルがデータに合っているかを検証する因子分析です。質問票の構造が安定しているかを確かめるのに使います。)を行い、いくつかの候補モデルを比べました。信頼性はCronbach’s alpha(内的一貫性を数値で表す代表的な指標です。値が高いほど、項目がまとまって同じ性質を測っていると考えられます。)で評価し、背景との関係はカテゴリカル回帰(性別や年齢群など「分類データ」を使って、結果との関係を分析する回帰手法です。背景要因が点数にどう影響するかを調べるのに使います。)で調べました。さらに群の差などを確かめるための検定も行い、統計的に意味があるかどうかの基準はp < 0.05としました。研究は倫理審査を通し、文書で同意を得て実施されました。

著者らは、GHQ-12は被災者のデータで安定した2つの要素に分かれ、その分かれ方は地震から5か月後から2年後まで保たれていると結論づけました。内容としては、大きな地震の2年後でも心のつらさが残ることがあり、特に「日常生活の問題にうまく対処できない」という側面が、「気分の落ち込み」より長く続きやすいことが示されました。
また年齢との関係から、年を重ねることによる心の不調の中心は、気分の落ち込みというより、日常生活の対処の難しさにある可能性が示され、特に80歳を超える高齢者で長く影響が残りやすい理由の説明につながるとされました。さらに方法の面では、長く続くつらさをとらえるにはchronicの点数の付け方が役に立つ可能性がある、と述べています。ただし、調査に非被災者や地震前のデータがないこと、5か月後と2年後で同じ人を追えていないこと、標本の構成が異なることなどの限界も挙げています。

GHQで測った場合に、地震後の心のつらさがいつまで続き、いつ非被災者と同じくらいまで回復するのかは、まだはっきりしていないと指摘しています。今後は、非被災者や地震前のデータを入れて比較できるようにすること、そして別々の集団をその都度比べるのではなく、同じ人を追跡して時間の変化を直接確かめる研究が必要です。
また、binary、chronic、Likertといった点数の付け方が、長期の調査や繰り返し測定でどう働くのかも、引き続き検討する必要があります。特に高齢の被災者では、日常生活への対処の難しさが長引く可能性があるため、長期的に様子を見て支えることが大切だと示しています。