Impaired psychological recovery in the elderly after the Niigata-Chuetsu Earthquake in Japan : a population-based study

2004年10月23日、日本の新潟県中越地域はマグニチュード6.8の地震に見舞われ、その後も余震が続き、大きな物的被害と長期にわたる避難生活が生じた。1年後になっても、数千人が仮設住宅での生活を継続していた。災害への被災経験とその後の生活の混乱は、持続的な心理的苦痛を生みうることから、本研究は、直接被災した人々のうちリスクが高い集団を特定することを目的とした。先行研究では、大規模災害後には高齢者が特に脆弱であることが示唆されていたが、高齢者では若年者と比べて心理的苦痛のどの要素が不釣り合いに影響を受けるのかは不明だった。このギャップに対処するため、著者らは12項目版General Health Questionnaire（GHQ-12）で心理的苦痛を評価し、（i）GHQ-12得点が時間とともにどう変化したか（地震前、地震後のストレスが最も高かった時期、地震5か月後）および（ii）この災害後状況におけるGHQ-12の因子構造を検討し、年齢による回復パターンの違いに着目した。

GHQ-12の3つの得点化方法（original GHQ、C-GHQ、Likert）のいずれにおいても、参加者が地震後に最もストレスを感じたと報告した時点では、地震前に比べて心理的苦痛が有意に上昇した。地震5か月後には得点は低下したものの、地震前の評価より高いままであり、仮設住宅居住者という集団では心理的回復が不完全であることが示された。年齢は、5か月時点での回復不良と特異的に関連していた。分散分析（ANOVA）では、5か月時点のGHQ-12得点は年齢が上がるほど増加する傾向が示された一方で、地震前やピークストレス時の得点では年齢群差は観察されなかった。因子分析では、得点化方法と時点を通じて一貫して安定した2因子構造が得られた。因子I（項目1、3、4、7、8）は「social dysfunction（社会的機能不全：日常的問題への対処）」、因子II（項目2、5、6、9、10、11）は「dysphoria（不快気分：不安／抑うつ）」と解釈され、項目12はいずれの因子にも負荷しなかった。重要な点として、年齢は5か月時点の因子Iの下位尺度得点に有意な影響を与えたが、因子IIには影響しなかった。これは、高齢者の回復不良が、不快気分症状よりも日常機能に関わる困難に集中していたことを示唆する。

本研究では、地震から5か月後に、住居を失い仮設住宅で生活を続けていた3,026人を対象に調査を行い、2,083人が回答した（69%）。心理的苦痛はJapanese GHQ-12で測定し、参加者は3つの参照期間について回顧的に評価した：地震前、地震後に最もストレスを感じた時期、そして調査回答時点（「現在」＝地震5か月後）。GHQ-12は3つの方法で得点化した：original（0-0-1-1）のGHQ法、Goodchildの補正（0-1-1-1）であるC-GHQ法、Likert（0-1-2-3）得点。潜在構造を同定するため、Promax回転を用いた探索的因子分析を行い、固有値>1.0の因子を保持した。また内的一貫性はCronbach’s alphaで評価し（閾値>0.7）、確認的因子分析（AMOS 5）ではF0、RMSEA、ECVIによりモデル適合を評価した。AMOSがテトラコリック相関（tetrachoric correlations）を提供しないため、二値データを連続変数として扱った点は方法論上の懸念として著者らが指摘した。背景変数（Table 1に記載）とGHQ-12／因子得点との関連は、ダミー変数化した予測因子を用いる重回帰分析で検討した。時間的変化と年齢群差は、Scheffeの事後検定を伴うANOVAで評価し、有意水準はp < 0.05とした。本研究は倫理承認を得て実施され、文書によるインフォームド・コンセントを取得した。

本研究は、新潟県中越地震後に仮設住宅へ移った被災者では、地震5か月時点で心理的回復が不完全であり、特に高齢者で若年参加者に比べて回復が損なわれていると結論づけた。重要なのは、この年齢に伴う不利が症状領域全体に一様に現れたわけではない点である。分析から、高齢者はGHQ-12のうち「social dysfunction」と解釈される次元、すなわち日常的問題に対処する能力の低下において特に影響を受けていた一方、「dysphoria」次元には5か月時点で同様の年齢効果はみられなかった。方法論的には、GHQ-12はこの文脈で多次元の尺度として機能し、時間と得点化方法を通じて安定した2因子構造が得られ、また確認的因子分析では概してC-GHQが最も良好な適合指標を示したことを著者らは強調している。実務的には、GHQ-12を構成因子に分けて捉えることで、災害後の心理的問題のうち高齢者に不釣り合いに負担となるタイプを特定しやすくなる可能性が示唆された。さらに著者らは主要な限界として、サンプルが仮設住宅に残っていた人のみに限られ（影響の小さい群や非被災群を除外）、地震前／地震後の評価が回顧的であるため、現在の精神状態や年齢に伴う記憶の影響によるバイアスの可能性がある点を挙げた。これらの注意点があるものの、対処機能に関わる困難が高齢者で持続していることは、高齢の災害生存者に対する特別な配慮が必要であることを示すと論じている。

本論文は将来研究の詳細な計画を提示してはいないが、結果と限界から示唆される必要性を述べている。第一に、分析対象が住居を失い仮設住宅に残っていた人に限定されていたため、観察された苦痛や回復パターンをより適切に位置づけるには、影響の小さい集団や非被災集団など、より広い比較群を検討することに価値があると議論している。第二に、地震前およびピークストレス時のGHQ-12評価は、出来事から5か月後に回顧的に収集されており、想起バイアスや年齢に関連する記憶の影響がありうることが指摘されている。このことは、経時的変化を評価する際に回顧的評価への依存を減らす研究デザインが今後有益であることを示唆する。第三に、年齢による障害が「social dysfunction」因子に集中していたという所見は、後続研究や災害後アセスメントにおいて、高齢者では日常的問題への対処を独立した標的領域としてより明示的に扱い、GHQ-12を単一次元の苦痛尺度としてのみ用いないことを示唆している。最後に、因子に分けることが実務上の利点をもつという観察から、地震後に対象を絞った支援が必要な高齢者を精緻に同定するため、因子に基づくスクリーニングの応用が将来的に考えられるとしている。

2004年10月23日、新潟県中越地域でマグニチュード(地震そのものが放出したエネルギーの大きさを表す数値です。数字が大きいほど地震が強いことを意味し、被害規模の目安として重要です。)6.8の大きな地震が起きました。その後も余震(大きな地震のあとに続いて起きる地震です。生活の不安を長引かせたり、復旧を遅らせたりするため、被災者の心身への影響が大きくなります。)が続き、多くの家が壊れ、長い避難生活が必要になりました。1年後でも、数千人が仮設住宅(災害で家を失った人が一時的に住むための住宅です。環境が変わりやすく不自由も多いため、心の負担が続きやすい状況になります。)で暮らしていました。
こうした災害の体験や生活環境の変化は、心のつらさ（心理的苦痛(不安、落ち込み、イライラ、眠れないなど、心のつらさ全体を指す言葉です。災害後の健康状態を考えるうえで重要な指標です。)）を長く残すことがあります。そこでこの研究では、地震で家を失い仮設住宅で生活していた人たちの中で、特に心の回復が遅れやすい人の特徴を見つけることを目的にしました。
これまでの研究から、高齢者は大災害のあとに心の負担が大きくなりやすいと考えられていましたが、「心のつらさ」のどの部分が特に影響を受けるのかはよく分かっていませんでした。そこで研究者は、GHQ 12(心の不調が疑われる人を見つけるためによく使われる、12個の質問からなるチェック表です。短時間で心の状態を広く確認でき、災害後の調査にも使われます。)という質問票を使って、地震前から地震後までの変化や、質問票がどんな要素に分かれるのかを調べ、年齢によって回復の仕方がどう違うかに注目しました。

参加者が「地震後で一番つらかった時期」を振り返ったとき、地震前よりも心のつらさがはっきり増えていました。地震から5か月後には点数が下がって回復は見られましたが、地震前よりはまだ高く、回復は十分ではないことが分かりました。
年齢との関係を見ると、地震から5か月後の時点では、年齢が高いほど回復が遅い傾向がありました。一方で、地震前や「一番つらかった時期」では、年齢による差はあまり見られませんでした。
また分析の結果、GHQ 12(心の不調が疑われる人を見つけるためによく使われる、12個の質問からなるチェック表です。短時間で心の状態を広く確認でき、災害後の調査にも使われます。)の質問は大きく2つのまとまりに分けられました。1つ目は「日常生活の問題にうまく対応できているか」に関わるまとまり、2つ目は「不安や落ち込み」といった気分に関わるまとまりです。重要なのは、高齢者で特に回復が遅れていたのは、主に1つ目の「日常生活の対応」に関わる部分であり、2つ目の「不安や落ち込み」では同じような年齢差がはっきりしなかった点です。

地震から5か月後、地震で家を失い仮設住宅(災害で家を失った人が一時的に住むための住宅です。環境が変わりやすく不自由も多いため、心の負担が続きやすい状況になります。)で生活していた3,026人に調査票を配り、2,083人が回答しました。心のつらさは、日本語版GHQ 12(心の不調が疑われる人を見つけるためによく使われる、12個の質問からなるチェック表です。短時間で心の状態を広く確認でき、災害後の調査にも使われます。)で測定しました。
参加者は次の3つの時期について、思い出しながら答えました。地震前、地震後で一番つらかった時期、そして調査時点（地震から5か月後）です。
GHQ 12の点数の付け方は3種類を使い、さらに質問項目がどんなまとまりに分かれるかを因子分析(たくさんの質問項目が、実はどんな少数の要素の組み合わせで説明できるかを探す統計の方法です。質問票が何を測っているのかを理解するのに役立ちます。)で調べました。結果の信頼性を見るために一貫性の指標も確認し、別の方法でもモデルが合っているかを確かめました。年齢などの背景要因と点数の関係は重回帰分析(結果に影響しそうな要因を同時に入れて、それぞれがどれくらい関係するかを調べる方法です。年齢以外の条件も考慮しながら影響を見られます。)で調べ、時期や年齢グループの違いは分散分析(複数のグループや時期の平均点に差があるかを調べる統計手法です。年齢グループ間の違いなどを判断するために使われます。)で検討しました。研究は倫理審査を通し、参加者から文書で同意を得て行われました。

この研究から、仮設住宅(災害で家を失った人が一時的に住むための住宅です。環境が変わりやすく不自由も多いため、心の負担が続きやすい状況になります。)で生活していた被災者は、地震から5か月経っても心の回復が十分ではなく、特に高齢者で回復が遅れやすいことが分かりました。
さらに大切なのは、高齢者の回復の遅れが「不安や落ち込み」といった気分の問題全体で強く出たのではなく、「日常生活の問題にうまく対処できない」といった生活機能に関わる困難に特に集中していた点です。
この結果は、災害後の支援では、高齢者に対して気分面のケアだけでなく、生活を立て直すための具体的な支え（普段の困りごとを減らす支援）を重視する必要があることを示しています。
ただし、調査対象が仮設住宅に住み続けていた人に限られていることや、地震前などの状態を5か月後に思い出して答えているため、記憶の影響が入りうることが限界として挙げられています。

今後は、仮設住宅(災害で家を失った人が一時的に住むための住宅です。環境が変わりやすく不自由も多いため、心の負担が続きやすい状況になります。)に住んでいた人だけでなく、被害が小さかった人や被災していない人も含めて比べることで、今回見られた回復の特徴がどの程度特別なものかをよりはっきりさせることが大切です。
また、地震前や直後の状態を後から思い出して答える方法には限界があるため、できるだけその時点に近い時期に繰り返し調査するなど、記憶の影響を減らす工夫が求められます。
さらに、高齢者では「日常生活への対処」の部分に問題が残りやすい可能性があるため、GHQ 12(心の不調が疑われる人を見つけるためによく使われる、12個の質問からなるチェック表です。短時間で心の状態を広く確認でき、災害後の調査にも使われます。)を合計点だけで見るのではなく、要素ごとに分けて評価し、高齢者に必要な支援を早く見つける方法の検討が期待されます。