中高年日本人における教育歴、世帯収入とうつ症状

うつ病は国際的にも日本においても公衆衛生上の負担が増大しており、日本では近年、気分障害の患者数が著しく増加している。中年期以降の成人では、抑うつ症状が慢性疾患の経過や転帰に影響しうるため、とりわけ重要である。先行研究は、社会的要因（social determinants）が加齢の経験や精神疾患罹患への脆弱性に影響することを示しており、社会経済的地位（socioeconomic status: SES）は、うつ病および抑うつ症状のリスク因子として繰り返し指摘されてきた。しかし、報告されている知見は状況によって一貫せず、SESの主要な次元である教育、世帯所得、職業の相対的重要性は地域や文化により異なるように見える。所得格差の拡大と、日本の社会経済状況の変化がSESとうつの関連を変えた可能性を踏まえ、著者らはこれらの関連を再検討することを目的とした。具体的には、新潟県の2つの大規模な地域住民コホート（MurakamiおよびUonuma）を用い、40～74歳の地域在住日本人成人において、教育水準と世帯所得が抑うつ症状にどのように関連するかを検討し、さらに教育と所得が抑うつ症状との関連において相互作用するかどうかを探索した。

抑うつ症状（CES-D短縮版スコア≥7）は参加者の31.8%に認められた（平均年齢57.7歳、女性49.3%）。有病割合は年齢階級が上がるにつれて低下し（40代38.7%から70代24.0%）、多変量調整後では、高学歴ほど抑うつ症状のオッズが低いことが示され、男性、女性、全体のいずれでも有意な傾向がみられた。中学校卒と比べると、「大学以上」はオッズが低かった（男性：OR 0.80、95%CI 0.71–0.90；女性：OR 0.79、95%CI 0.66–0.95；全体：OR 0.79、95%CI 0.72–0.87）。世帯所得はより強く、かつ非常に一貫した逆相関を示し、最も低い所得群（0–2,999,000 yen/year）に比べ、より高いすべての所得カテゴリで調整後オッズが有意に低かった（全体で最も高い群≥9,000,000 yen/yearのOR：0.64、95%CI 0.59–0.70；男性・女性別でも同様に頑健なパターンが報告された）。所得で層別化すると、教育による勾配は最も低い所得群と2番目の所得群では明確だったが、高所得層では認められず、教育×所得の相互作用の可能性が示唆された（ただし統計学的には非有意：調整後P = 0.2851）。職業タイプは、完全調整モデルでは抑うつ症状と有意な関連を示さなかった。教育と所得の組合せで分類すると、「大学」かつ所得「≥9 million yen」の参加者が、最低学歴・最低所得の参照群に比べ最も低いオッズを示した（OR 0.47、95%CI 0.38–0.58）。そのほか多くの組合せも参照群より有意に低いオッズだったが、最低所得群内の「大学」教育は例外だった。

本研究は、日本の新潟県における2つの地域住民コホートのベースライン調査データを用いた横断解析である。対象はMurakami cohort（ベースライン2011–2012）とUonuma cohort（ベースライン2012–2015）である。地域住民が招待され（Murakami 34,802人；Uonuma 49,261人）、それぞれ14,364人（41.2%）と33,264人（67.5%）が参加した。欠測データを除外後、解析対象は40～74歳の成人38,499人（Murakami 11,490人；Uonuma 27,009人）となった。データは、地域のネットワークまたは郵送を通じて配布・回収された自記式の紙質問票により収集した。教育は、中学校、高校、短大/専門学校、大学以上に分類した。世帯所得は、0–2,999,000、3,000,000–5,999,000、6,000,000–8,999,000、または≥9,000,000 yen/yearに群分けした。抑うつ症状は11項目版CES-D短縮版（0–22）で測定し、≤6と≥7に二値化した。内的一貫性は許容範囲であった（Cronbach’s alpha 0.82）。ロジスティック回帰により、抑うつ症状の未調整および調整オッズ比を推定し、年齢、性別、婚姻状況、教育、世帯所得、職業、日常生活動作（activities of daily living）、およびがん・心筋梗塞・脳卒中・糖尿病の既往で調整した。教育と所得の相関は定量化し（Spearman’s r = 0.241、P < 0.0001）、相互作用は交互作用項を追加して検定した。傾向検定はロジスティックモデル内で算出し、解析にはSAS 9.4を用い、有意水準はP < 0.05とした。倫理審査承認（No. 2018–0379）と文書によるインフォームド・コンセントを得た。

本研究は、40～74歳の地域在住日本人成人において、教育水準と世帯所得の双方が抑うつ症状と独立に関連する一方で、世帯所得のほうが教育よりも頑健な関連を示すと結論づけた。所得で調整すると教育のオッズ比が弱まること、ならびに教育と所得の相関が中程度であることは、これらのSES指標間で説明される分散が共有されていることを反映すると解釈される一方、教育で調整しても所得の関連はほとんど変化しなかった。形式的な相互作用検定は統計学的に有意ではなかったが、層別解析の結果は、低所得群において教育が抑うつ症状により重要である可能性、また低学歴であっても高所得がリスクを低下させうる可能性を示唆し、著者らは高所得が低学歴に伴うリスクを「相殺（might offset）」する可能性として要約している。職業に関する結果が無関連であったことは、このデータセットとモデル仕様の範囲では、職業タイプが教育と所得を超える説明力を付加しないことを示す。著者らは、対象年齢範囲とCES-Dで定義される抑うつ症状の高い有病割合を踏まえ、公衆衛生上の意義の可能性を強調する一方、回答パターンや選択の影響により有病割合が過大となっている可能性も指摘している。主な限界として、横断研究であるため因果推論ができないこと、都市部への一般化が限定的であること、選択バイアスの可能性（SESや症状の重症度による参加の差を含む）、自己記入に依存すること（誤分類が関連を弱める方向に働く可能性）、および未測定交絡（例：対人葛藤、パーソナリティ、社会的孤立）を挙げている。これらの制約にもかかわらず、本研究の知見は、抑うつ症状の一次予防戦略、とくに教育差がより重要となりうる低所得集団を対象とした戦略の検討に有用であると位置づけられている。

著者らは、本研究の限界と結果に基づき、今後の研究の方向性をいくつか示している。最も中心的には、横断研究では方向性を判断できないため、観察された関連が因果関係を反映するかどうかを検証する縦断研究を求めている。また、モデルで捉えられていない潜在的な交絡因子や説明要因の検討を拡充することを推奨し、具体的に対人葛藤、パーソナリティ、社会的孤立が抑うつ症状に影響し、測定されればSESとの関連を変えうる変数として挙げている。選択バイアスや参加パターン、とりわけ40代・50代の参加者に関する懸念を踏まえ、今後は代表性を高め、年齢階級およびSES層ごとの有病割合と関連をより明確に推定できる研究デザインや募集戦略が必要だとしている。さらに、対象コホートが中規模・小規模の地方自治体に由来する点から、SES分布が異なる大都市・都市圏（例：東京）での研究により外的妥当性を評価する必要性も指摘している。最後に、予防に焦点を当てた研究として、教育が抑うつ症状とより強く関連しているように見えた最低および第2低所得群を中心に、高リスクのサブグループを特定し支援することを提案しつつ、本解析では教育×所得の相互作用が統計学的に有意ではなかった点に留意すべきだとしている。

うつ病(気分の落ち込みや興味の低下などが長く続き、生活や勉強仕事に支障が出る心の病気です。早めの気づきと治療や支援が重要です。)は世界でも日本でも増えていて、社会全体にとって大きな問題になっています。特に中年から高齢の人では、気分の落ち込みが長く続くと、糖尿病などの慢性の病気の経過や回復にも影響することがあります。
これまでの研究から、生活や働き方などの「社会の条件」が、心の病気になりやすさに関係することがわかってきました。その中でも、教育や収入、仕事といった社会経済的な状況は、うつや抑うつ症状(うつ病と診断される前でも見られる、気分の落ち込みや疲れやすさなどの状態です。集団調査では、うつ病そのものより広くこの状態を測ることがあります。)のリスクに関係するとよく言われています。ただし、教育・収入・仕事のどれがより強く関係するかは、地域や文化によって結果がそろわないこともあります。
そこでこの研究は、新潟県の2つの大きな調査データを使い、40〜74歳の地域に住む人を対象に、教育水準と世帯所得(家族全体で1年間に得た収入の合計です。個人の収入より生活状況に近い指標として使われます。)が抑うつ症状とどう関係するか、さらに教育と所得が組み合わさることで影響が変わるかを調べました。

抑うつ症状(うつ病と診断される前でも見られる、気分の落ち込みや疲れやすさなどの状態です。集団調査では、うつ病そのものより広くこの状態を測ることがあります。)があると判定された人は全体の31.8%でした。年齢が上がるほど割合は下がり、40代が最も高く、70代が最も低くなっていました。
学歴については、学歴が高い人ほど抑うつ症状がある可能性が低い傾向がありました。たとえば「中学校卒」に比べて「大学以上」の人は、男性でも女性でも抑うつ症状の可能性が低くなっていました。
世帯所得(家族全体で1年間に得た収入の合計です。個人の収入より生活状況に近い指標として使われます。)については、学歴よりもはっきりした関係が見られ、所得が高いほど抑うつ症状の可能性が低いという結果が、ほとんどの所得区分で一貫して出ました。
また、所得が低いグループでは「学歴が高いほど抑うつ症状が少ない」という傾向が見られましたが、所得が高いグループではその傾向がはっきりしませんでした。ただし、教育と所得の組み合わせ効果を統計的に確かめる検定では、はっきりした差があるとは言えませんでした。
仕事の種類は、他の条件をそろえて比べると、抑うつ症状との明確な関係は見られませんでした。
教育と所得を組み合わせてみると、「大学」かつ「高所得」の人が最も抑うつ症状の可能性が低く、反対に「低学歴」かつ「低所得」の人が基準として最も高いグループになりました。

この研究は、新潟県の2つの地域住民の大規模調査（MurakamiとUonuma）で、最初に集めたデータを使って分析したものです。対象は40〜74歳で、欠けている回答がない人を集めると合計38,499人になりました。
質問紙で、学歴、世帯所得(家族全体で1年間に得た収入の合計です。個人の収入より生活状況に近い指標として使われます。)、仕事、結婚状況、日常生活の自立度、病気の既往などをたずねました。抑うつ症状(うつ病と診断される前でも見られる、気分の落ち込みや疲れやすさなどの状態です。集団調査では、うつ病そのものより広くこの状態を測ることがあります。)はCES-D(過去1週間の気分や行動について答える質問票で、抑うつ症状の強さを点数で表します。医師の診断ではなく、調査で気分の状態を測るために使われます。)という質問票で測り、点数が一定以上かどうかで「抑うつ症状あり／なし」に分けました。
分析では、年齢や性別などの影響をできるだけそろえたうえで、学歴や所得が抑うつ症状と関係するかを統計的に調べました。研究は倫理審査を通し、参加者の同意も得ています。

40〜74歳の地域住民では、学歴と世帯所得(家族全体で1年間に得た収入の合計です。個人の収入より生活状況に近い指標として使われます。)のどちらも抑うつ症状(うつ病と診断される前でも見られる、気分の落ち込みや疲れやすさなどの状態です。集団調査では、うつ病そのものより広くこの状態を測ることがあります。)とそれぞれ関係していましたが、特に世帯所得のほうが学歴よりも安定して強く関係していました。
また、結果の見え方からは「所得が高いと、学歴が低いことによる不利さを弱める可能性がある」という考え方も示されました。
一方で、この研究は同じ時点のデータだけを見ているため、「低所得だから抑うつ症状が増える」のか「抑うつ症状があるために収入が下がる」のか、といった原因と結果の方向までは判断できません。都市部にそのまま当てはめにくいことや、調査に参加した人の偏りの可能性なども限界として挙げられています。
それでも、抑うつ症状の予防を考えるうえで、とくに低所得の人たちを中心に支援策を考えるヒントになる結果だと述べています。

今後は、時間の流れに沿って追いかける研究を行い、学歴や所得と抑うつ症状(うつ病と診断される前でも見られる、気分の落ち込みや疲れやすさなどの状態です。集団調査では、うつ病そのものより広くこの状態を測ることがあります。)の関係が本当に原因と結果の関係なのかを確かめる必要があるとしています。
また、人間関係のトラブル、性格、社会的な孤立など、今回の分析に入っていない要因も調べることで、結果の理解がより正確になる可能性があります。
さらに、40代・50代で参加率が低かったことなどから、より偏りが少なくなる集め方や、都市部でも同じように調べて結果が当てはまるかを確認する研究が必要だとしています。