Determinants of Personality Traits of School-Age Children : Evidence from Japanese Students at Age 12

本論文は、self-control（自己制御）、self-esteem（自尊感情）、personality traits（パーソナリティ特性）といった非認知能力が、その後の社会的・経済的な結果を強く予測するという経済学における合意が高まりつつあることを背景としている。先行研究はまた、子ども期の家庭環境やスポーツなどの活動が、これらの特性の形成に寄与することを示唆している。しかし日本に関する証拠は比較的限られており、成人期に回顧的に収集された報告に依拠する研究が多く、想起（recall）に伴うバイアスが入り得る。こうした状況を踏まえ、本研究は12歳時点で同時点的に収集されたデータを用い、日本の子どものパーソナリティ特性の決定要因を特定することを目的とする。中心的な目的は、「education production function（教育生産関数）」の回帰で一般に用いられる変数（例：親の学歴、きょうだい、教育支出）が子どものパーソナリティ特性をどの程度説明できるか、さらに子どもの日常行動や親の態度・実践の指標を加えることで説明力が向上するかを評価する点にある。加えて、パーソナリティ特性の相関要因が性別によって異なるかどうかも検討する。

Big Fiveのproxy（代理指標）全体にわたり、標準的な教育投入変数は子どものパーソナリティ特性のばらつきをほとんど説明しない。従来型の共変量（例：親の学歴、世帯所得、教育支出）のみを用いたモデルでは、Neuroticism、Extraversion、Agreeablenessについて多くの係数が統計的に有意ではない。一方で、Openness to ExperienceとConscientiousnessでは、世帯所得と親の学歴が統計的に有意な関連を示し、教育支出はOpenness to Experienceで有意である。しかし、これらのベースラインモデルの当てはまりは全体として非常に低く、adjusted R2は−0.002～0.022にとどまり、パーソナリティ特性の観点ではこれらの投入が「ほとんど説明できない」ことを示している。子どもの日常行動変数を加えるとモデルの当てはまりは大きく改善し（adjusted R2 = 0.080–0.140）、複数の有意な関連が得られる。すなわち、TV視聴、ビデオゲーム、漫画を読む時間が長いほどパーソナリティ特性と負の関連を示す一方、読書、TVニュース番組の視聴、スポーツの時間が多いほど正の関連を示す。学校外の習い事の一部も特定の特性と相関し、英語のレッスンはOpenness to Experienceと正の関連、習字（calligraphy）はConscientiousnessと正の関連を示す。親の態度・実践の指標を取り入れると、Neuroticismを除くすべての特性でさらに当てはまりが向上し（adjusted R2 = 0.163–0.189）、母親の態度が強い関連を示す一方、父親の態度および報告された親の実践（parental practice）indexは概して統計的に有意ではない。性別のパターンは一様ではなく、female dummyはNeuroticismとAgreeablenessで正かつ有意、Openness to Experienceで負かつ有意であり、ExtraversionとConscientiousnessでは有意ではない。男女別に推定した結果は、とりわけ世帯所得に関して顕著な差を示し、主として女性で統計的に有意である（ただしExtraversionでは男性で影響がある）。女性では、世帯所得が高いほどNeuroticismと正の関連、Agreeablenessとは負の関連を示す。さらに女性において、専業主婦の母（full-time homemaker mother）を持つことはNeuroticismの高さ、およびExtraversionの低さと関連している。著者は、これらが特定された因果効果ではないことを強調している。

分析には、日本で2007年に実施された全国調査を用いる。この調査は約1,500人の小学6年生（12歳）を抽出し、親も調査対象としている。欠損を除外した後の推定サンプルは936人である。生徒は約230問、親は約270問に回答し、日々の時間配分、学校外活動、学校での経験、家庭内関係、社会経済的背景を含む。パーソナリティ特性は、4件法のLikert尺度による生徒の自己報告15項目から作成したBig Fiveのproxyとして操作化する。項目は、Neuroticism（問1～3）、Extraversion（4～6）、Openness to Experience（7～9）、Agreeableness（10～12）、Conscientiousness（13～15）に分類される。回答は、高い値ほどより肯定的な賛同を表すよう符号化され、項目レベルで標準化した上で、各特性（各3項目）内で平均し、さらに再度標準化して最終的な特性proxyを作成する。決定要因は、入れ子構造の3つのOLS回帰で分析する。(1) きょうだい、世帯所得、教育支出、親の学歴、職業上の地位など、標準的な教育生産関数の共変量のみを含むベースラインモデル、(2) 子どもの日常行動指標を加えた拡張モデル（TV、ビデオゲーム、読書などの活動の1日当たり時間、スポーツや家族での食事などの週当たり頻度、音楽、スポーツ、英会話、習字、そろばんを含む学校外の習い事のダミー）、(3) さらに親の態度・実践の指標を含む拡張モデルである。親の態度は、子どもが母親・父親を9項目（例：褒める、勉強を手伝う、気持ちを理解する、干渉する）で評価した値から測定し、標準化して親別に平均する。親の実践は、親自身の自己報告15項目（例：学習内容の確認、読書の促進、TV/ゲームの制限設定、博物館訪問、学校行事への参加）に基づき、標準化して平均する。著者は一部の説明変数の内生性の可能性を指摘するが、適切な操作変数が利用できないため、推定はすべてOLSに依存し、結果は因果効果ではなく関連（association）として解釈される。性差は、完全モデルを男女サブサンプルで別々に推定することで検討する。

本論文は、日本の12歳時点のパーソナリティ特性は、認知的成果をモデル化する際に通常用いられる標準的な教育投入変数のセットでは説明が乏しく、ベースライン仕様でadjusted R2が極めて低いことからもそれが確認される、と結論づける。これは、少なくとも従来型の「投入」指標が関連する変動をほとんど捉えられていない限りにおいて、パーソナリティ特性の形成過程は学業達成などの認知能力の形成過程とは異なる可能性がある、という著者の主張を支持する。これに対し、子どもの日常行動と親の態度の指標を組み込むと説明力が有意に高まり、子どもが時間をどのように使うか、親がどのように関わるか——特に子どもから見た母親の態度——が、本データセットでは多くの従来型の社会経済的・教育的投入よりもパーソナリティ特性の相関要因として有用であることが示唆される。また、相関パターンが性別によって異なることも強調され、パーソナリティ特性の決定要因は「男子と女子で異なる可能性」が示される。同時に著者は重要な限界として、分析が操作変数を伴わないOLSに基づくため、報告された関係を因果として解釈すべきではなく、観察された関連は逆因果や欠落変数を反映している可能性があることを強調する。

本論文は、因果関係の確立を今後の研究における主要課題として明示している。子どもの日常行動や親の態度・実践の指標を含めることで説明力が改善することは示されたものの、これらの知見が「厳密な因果効果」を必ずしも意味しないこと、また推定結果が説明変数とパーソナリティ特性の「あいだの因果関係」を含意しないことを繰り返し注意喚起している。そのため著者は、内生性に対処できる研究デザインやデータ上の特徴（例：信頼できる操作変数やその他の識別戦略。なお本論文内で具体案は提示されていない）を必要とする、より直接的な因果検証を今後の課題として位置づける。世帯所得や母親の専業主婦状態が特定の特性と結び付く仕方が異なるといった、文書化された性差も、形成過程の異質性をさらに検討する必要性を示すが、本論文が述べる将来展望の中心は、特定のメカニズムや介入の提案ではなく因果識別に置かれている。

この研究は、自己制御や自尊感情、パーソナリティ特性のような「テストの点数では測りにくい力」が、将来の仕事や収入などを予測しやすいという考えが強まっていることを背景にしています。これまでの研究では、子どもの頃の家庭環境やスポーツなどの活動が、こうした力を育てる可能性が示されてきました。
ただし日本では、成人になってから「子どもの頃を思い出して答える」データを使う研究が多く、思い出違いなどによる偏りが入りやすい問題がありました。
そこで本研究は、12歳の時点で集めた調査データを使い、日本の子どものパーソナリティ特性に関係する要因を調べます。特に、親の学歴や世帯所得、教育費など、学力研究でよく使われる変数だけでどれくらい説明できるのか、さらに子どもの日常の過ごし方や親の関わり方を加えると説明が良くなるのかを確かめます。また、男女で結果が違うかどうかも調べます。

Big Five(性格を5つの大きな特徴に分けて考える代表的な枠組みです。この研究では、神経質さ、外向性、新しいことへの関心、協調性、まじめさの5つを扱います。)の各特性について、親の学歴や世帯所得、教育費といった「標準的な教育関連の変数」だけでは、子どものパーソナリティ特性の違いをほとんど説明できませんでした。統計的に見てもはっきりした関係が出ないものが多く、モデルの当てはまりも非常に低い結果でした。
一方、子どもの日常行動（何にどれくらい時間を使うかなど）を加えると、説明の良さが大きく上がりました。テレビ、ビデオゲーム、漫画の時間が長いほど特性とマイナスの関係が見られ、読書、テレビのニュース、スポーツの時間が多いほどプラスの関係が見られました。習い事では、英語のレッスンは新しいことへの関心の高さとプラスの関係、習字はまじめさとプラスの関係が見られました。
さらに、親の態度や関わり方の指標を入れると、ほとんどの特性で説明がさらに良くなりました。特に「子どもから見た母親の態度」との関係が強く出ましたが、父親の態度や、親自身が答えた関わり方の指標は、全体としてはっきりしない結果が多くなりました。
また、男女で結果の出方が一定ではなく、世帯所得の関係などで男女差が目立ちました。例えば女子では、世帯所得が高いほど神経質さとプラスの関係、協調性とはマイナスの関係が見られました。さらに女子では、母親が専業主婦であることが神経質さの高さや外向性の低さと関係していました。ただし著者は、これらは「原因と結果」まで断定できるものではないと強調しています。

分析には、2007年に行われた全国調査を使います。対象は小学6年生（12歳）約1,500人とその親で、欠けている回答などを除いた結果、分析に使った人数は936人です。子どもは約230問、親は約270問に答え、生活時間、学校外活動、学校での経験、家庭での関係、世帯の状況などが含まれます。
パーソナリティ特性は、子どもが15の質問に4段階で答えた結果から、Big Five(性格を5つの大きな特徴に分けて考える代表的な枠組みです。この研究では、神経質さ、外向性、新しいことへの関心、協調性、まじめさの5つを扱います。)に対応する5つの指標を作って測ります。分析は、同じ形の回帰(ある結果（ここではパーソナリティ特性）が、どんな要因とどれくらい関係しているかを数式で推定する分析方法です。複数の要因を同時に考えられる点が特徴です。)分析を段階的に行い、まず標準的な変数だけのモデル、次に日常行動を加えたモデル、最後に親の態度や実践も加えたモデルを比べます。
ただし、データの制約で原因と結果をはっきり分けるための方法が使えないため、結果は「因果関係」ではなく「関係があるかどうか」として解釈します。男女差は、男女に分けて同じ分析を行うことで確かめています。

日本の12歳のパーソナリティ特性は、学力研究でよく使われるような親の学歴や教育費などの変数だけではほとんど説明できない、というのがこの研究の結論です。このことは、パーソナリティ特性が育つ仕組みは、学力などの認知能力が育つ仕組みと同じではないかもしれない、という考えを後押しします。
その一方で、子どもの日常の過ごし方や親の態度を入れると説明力が大きく上がり、特に子どもから見た母親の態度が強く関係することが示されました。また、男女で関係の出方が違う可能性も示されました。
ただし、分析方法の限界により、見つかった関係を「原因」と言い切ることはできず、逆の影響や見えていない別の要因の影響が混ざっている可能性がある点が重要だと述べています。

今後の課題は、今回見られた関係が本当に因果関係なのかを確かめることです。日常行動や親の態度を入れると説明は良くなりましたが、それが「その行動や態度が性格を変えた」とは限らないため、より確実に原因と結果を見分けられる研究の仕組みやデータが必要だとしています。特に、男女差が見られた点についても、なぜ違いが生まれるのかをさらに調べる必要があると示しています。