The Realities of Lifestyle, Health Behavior, and Quality of Life of University Students

本論文は、非感染性疾患（non-communicable diseases: NCDs）を扱う。NCDsは、長期間にわたりゆっくり進行する状態であり、そのリスクは背景要因、生活習慣、環境によって形づくられると説明される。食事、身体活動、喫煙、飲酒、睡眠などの生活習慣に関連するリスク要因は修正可能であるため、NCDsの予防とコントロールは世界的な主要な健康課題に位置づけられており、日本でも生活習慣病が重要な懸念として示される。著者らは、大学生（多くが18～35歳の「young adult」期に該当）が、独立性の増大、急速な心理社会的変化、大学特有のストレス要因（試験、締切、学位取得、就職活動）への曝露を特徴とする移行期にあると論じる。これに親の監督の低下が加わることで、喫煙、多量飲酒、不適切な栄養、睡眠不足といったリスクの高い行動パターンが促進され得る。こうした背景のもと、本研究は大学生の生活習慣、健康行動、quality of life（QOL）を検討し、健康行動がQOLとどのように関連するかを明らかにすることを目的とした。

解析対象参加者において、性別および家族条件（居住形態）による生活習慣と健康行動のいくつかの差が報告された。生活習慣指標では、一人暮らしの学生のほうがサークルやクラブへの参加が多く（p = 0.018）、テレビ視聴時間も家族と同居している学生より長かった（p = 0.028）。女子学生は男子学生より勉強時間が長いと報告した（p = 0.002）。Breslow’s health habits（Breslowの健康習慣）に関しては、女子学生のほうが十分な睡眠時間をとっていると報告する割合が高かった（p = 0.040）。一方、男子学生は喫煙の有病割合が高く（p = 0.008）、飲酒量も多かった（p = 0.001）。定期的な運動は、女子学生より男子学生でより一般的だった（p = 0.011）。朝食を規則的に摂取していたのは、一人暮らしの学生より家族と同居している学生であった（p = 0.006）。その他の習慣については、性別または家族条件による有意差は認められなかった。QOLについては、男子学生のほうが身体的健康（p = 0.025）および心理的健康（p = 0.005）の得点が高く、その他のQOL領域では性別または家族条件による有意差はなかった。相関分析では、Breslowの健康習慣と全体QOL（r = 0.213, p = 0.028）および健康習慣と環境領域（r = 0.214, p = 0.030）の間に弱い正の関連が示され、他のQOL領域では相関は観察されなかった。

データは、2014–15年度に「A」大学の2つのクラスに所属する1年生から4年生までの199人の学生から、自記式質問紙により収集された。調査には喫煙・飲酒項目が含まれていたため、20歳未満の学生は解析から除外され、その結果、参加者は108人となった（回答率: 54.3%）。質問紙は4つのセクションから構成された。すなわち、(1)人口統計学的属性、(2)生活習慣項目、(3)Breslow’s seven health habits（Breslowの7つの健康習慣）として操作化された健康行動（十分な睡眠時間（7–8 hours）、喫煙しない、適正体重を維持する、過度に飲酒しない、定期的に運動する、毎日朝食を食べる、間食をしない）であり、2件法（1 = “yes”, 2 = “no”）で測定された。(4)QOLはWHO Quality of Life-BREF（WHO QOL BREF）で測定され、全体QOLと4領域（physical health, psychological health, social relationships, environment）を含む26項目からなり、5件法で回答した。領域得点は算出後、比較可能性のため項目数で除した。分析にはSPSS version 22を用い、記述統計、割合の群間差に対するカイ二乗検定、参加者特性別にWHO QOL BREF得点を比較する独立t検定を実施した。統計学的有意水準はp < 0.05とした。倫理面では、新潟大学の関係委員会から承認を得ており、参加は任意で、提出をもって同意が推定される形式とし、匿名性・機密性の手続きが適用された。

著者らは、社会人口学的変数、具体的には性別と家族条件が、学生の生活習慣、健康行動、QOLの差と関連していたと結論づけた。さらに、Breslowの健康習慣で捉えられた健康行動はQOLと正の相関を示したものの、観察された関連は弱く、全体QOLと環境領域に限定されていたと結論づけた。行動パターンの解釈として、男子学生は定期的な運動が多い一方で、喫煙の有病割合と飲酒量が高いことが同時に示され、著者らはこれを男子学生のほうが健康リスクへの曝露が大きいことを示唆するものとして位置づけた。対照的に、家族と同居する学生は朝食を規則的に摂る傾向があり、特定の栄養習慣にとってより支援的な文脈である可能性が示された。本論文は、性別と居住形態を考慮した、対象を絞った健康増進および健康教育の正当性をこれらの結果が裏づけると主張する。また、若年成人期のQOLはその後の健康とQOLを形づくり得るとして、大学在学中の介入の重要性を支持しつつ、サンプルサイズが小さいため一般化への確信が制限されること、そしてこれらの関係に関する根拠を強化するには追加研究が必要であることを指摘した。

本論文は、今後の研究および実践に向けた複数の方向性を示した。方法論的には、男子学生数が少ないことや1～3年生のサブグループサイズが小さいことを含むサンプリングバイアスのため、所見は一般化できないと述べ、より広い推論を可能にするのに十分なサンプルサイズを確保した層化抽出による将来研究を推奨した。また、自己申告データへの依存を限界として挙げ、この弱点に対処するため質的・量的手法を組み合わせた将来研究を提案した。応用面では、観察されたサブグループ差に合わせた健康増進の取り組みを推奨している。男子学生に対しては、喫煙と飲酒に対応する教育および制度的措置（例：禁煙、アルコール依存、適正飲酒、アルコール離脱に関する講義・セミナー・キャンペーン、ならびに飲酒・喫煙に関する大学レベルの方針）を増やすことを提案した。女子学生に対しては、身体活動の不足と体重問題およびNCDsリスクとの関連への懸念から、体育や定期的な運動、活動的なスポーツの機会をより多く提供することを推奨した。一人暮らしの学生に対しては、朝食摂取を促進する介入として、簡単な朝食の選択肢に関する実践的な指導や、大学での簡便な朝食（例：果物やパン）の提供を推奨した。

この研究は、非感染性疾患(うつらないタイプの病気のことで、長い期間をかけてゆっくり進むことが多いです。生活習慣や環境が原因になりやすく、予防には日々の行動の改善が重要です。)（NCDs(非感染性疾患を表す英語の略です。世界では死亡原因として大きな割合を占めるとされ、生活習慣の見直しとセットで語られることが多いです。)）の予防につながる「生活習慣(日常生活で繰り返される行動のパターンのことです。食事のとり方、運動の有無、余暇の過ごし方などが健康に影響します。)」や「健康行動(病気を防いだり健康を良くしたりするための行動のことです。たとえば運動、禁煙、適切な食事、十分な睡眠などが含まれます。)」を大学生について調べたものです。NCDsは、長い時間をかけてゆっくり進む病気で、食事や運動、喫煙、飲酒、睡眠などの生活習慣が関わります。これらは自分の工夫で変えやすいので、世界的にも日本でも大切な健康課題になっています。
大学生は、親の管理が減って自由が増える一方、試験や課題、卒業、就職活動など大学ならではのストレスも強い時期です。そのため、喫煙や多量飲酒、栄養の偏り、睡眠不足などのリスクが高い行動が起こりやすいと考えられます。そこで本研究は、大学生の生活習慣と健康行動、そしてQOL(生活の質のことで、自分の人生をどれだけ良いと感じているかを幅広く表します。体の健康だけでなく、気持ち、人間関係、生活環境なども関係します。)を調べ、健康行動がQOLとどう関係するかを明らかにすることを目的にしました。

結果として、性別や「一人暮らしか家族と同居か」によって、生活習慣(日常生活で繰り返される行動のパターンのことです。食事のとり方、運動の有無、余暇の過ごし方などが健康に影響します。)や健康行動(病気を防いだり健康を良くしたりするための行動のことです。たとえば運動、禁煙、適切な食事、十分な睡眠などが含まれます。)にいくつか違いがありました。
一人暮らしの学生は、サークルやクラブへの参加が多く、テレビを見る時間も家族と同居している学生より長い傾向がありました。女子学生は男子学生より勉強時間が長いと答えました。
健康行動では、女子学生のほうが十分な睡眠をとっている割合が高い一方、男子学生は喫煙する人の割合が高く、飲酒量も多い結果でした。また、定期的な運動は男子学生のほうが多い傾向でした。朝食を規則的に食べていたのは、一人暮らしより家族と同居している学生でした。
QOL(生活の質のことで、自分の人生をどれだけ良いと感じているかを幅広く表します。体の健康だけでなく、気持ち、人間関係、生活環境なども関係します。)は、男子学生のほうが「身体的健康」と「心理的健康」の得点が高く、他の領域では大きな差は見られませんでした。さらに、Breslowの健康習慣(健康に役立つ行動をまとめた考え方で、生活習慣をチェックするのに使われます。健康づくりの目安として扱われることがあります。)が良いほどQOLが少し高いという関係が見られましたが、その関係は強くなく、主に「全体のQOL」と「環境」の領域でだけ確認されました。

調査は2014〜15年度に、「A」大学の2つの授業に所属する1〜4年生199人を対象に、記入式の質問紙で行われました。喫煙と飲酒の質問があったため、20歳未満を除き、分析対象は108人になりました。
質問紙は、属性、生活習慣(日常生活で繰り返される行動のパターンのことです。食事のとり方、運動の有無、余暇の過ごし方などが健康に影響します。)、Breslowの7つの健康習慣(十分な睡眠、喫煙しない、適正体重、飲酒しすぎない、定期的な運動、毎日朝食、間食をしない、の7項目です。健康行動をまとめて評価するのに役立ちます。)、QOL(生活の質のことで、自分の人生をどれだけ良いと感じているかを幅広く表します。体の健康だけでなく、気持ち、人間関係、生活環境なども関係します。)の4つで構成されました。健康習慣は「はい・いいえ」で答える形式でした。QOLはWHO(世界の健康課題に取り組む国連の専門機関です。病気の予防や健康の基準づくりなどを行います。) QOL BREFという質問票を使い、全体のQOLと4つの領域（身体的健康、心理的健康、人間関係、環境）を点数化しました。
分析には統計ソフトを使い、性別や居住形態の差の検定や、QOL得点の比較、健康習慣とQOLの関係の分析を行いました。研究は倫理審査の承認を得て、参加は自由で、匿名が守られる形で実施されました。

この研究は、性別と居住形態が、大学生の生活習慣(日常生活で繰り返される行動のパターンのことです。食事のとり方、運動の有無、余暇の過ごし方などが健康に影響します。)・健康行動(病気を防いだり健康を良くしたりするための行動のことです。たとえば運動、禁煙、適切な食事、十分な睡眠などが含まれます。)・QOL(生活の質のことで、自分の人生をどれだけ良いと感じているかを幅広く表します。体の健康だけでなく、気持ち、人間関係、生活環境なども関係します。)の違いと関係していると結論づけました。また、健康習慣が良い人ほどQOLが高い傾向はあるものの、その関係は強くはなく、一部のQOL領域に限られると示しました。
男子学生は運動する人が多い一方で、喫煙や飲酒が多いという結果も出ており、健康リスクにさらされやすい可能性が指摘されました。家族と同居している学生は朝食をとりやすく、栄養面では支えになる環境があるかもしれないと考えられました。こうした結果から、性別や居住形態の違いをふまえた健康教育や健康づくりの取り組みが必要だと述べています。ただし、対象人数が少ないため、結果を広く当てはめるには限界があり、追加の研究が必要だとも指摘しています。

今後の研究では、男子学生が少ないなどの偏りを減らすために、十分な人数を集めたうえで、層化抽出(年齢や性別などのグループに分けてから、それぞれからバランスよく対象者を選ぶ方法です。偏りを減らし、結果を一般化しやすくします。)のような方法で調査することが提案されました。また、今回のデータは自己申告なので正確さに限界があり、面接などの質的研究とアンケートなどの量的研究を組み合わせる方法も勧められました。
実践面では、グループごとの特徴に合わせた健康支援が提案されています。男子学生には喫煙と飲酒への教育や大学のルールづくりを増やすこと、女子学生には運動の機会を増やすこと、一人暮らしの学生には簡単な朝食の工夫を教えたり大学で手軽な朝食を提供したりすることが提案されました。