特定小電力無線と衛星携帯電話を用いたトリアージ情報伝送システム(ユビキタスネットワーク,<特集>ユビキタス・センサネットワークを支えるシステム開発論文)

本研究の背景には、過去の大規模災害である阪神・淡路大震災や東日本大震災などでの多くの人的被害がある。特に災害発生時の混乱状態では、DMAT（災害派遣医療チーム）が行うトリアージ（傷病者の緊急性と重症度による治療・搬送の優先順位決定）が重要であるが、従来の手作業による情報集計・伝達には限界がある。トリアージタグの破損や情報の消失といった問題もあるため、迅速かつ正確な傷病者情報の把握が困難である。このような問題を解決するために、トリアージ情報を電子化し、リアルタイムで共有できるシステムの開発を目的としている。

実験結果から、特定小電力無線による通信範囲が600メートル単位で確立できること、衛星携帯電話回線を利用してトリアージ情報を後方のサーバへ正確に送信できることが確認された。また、データ送信時間が1件当たり約2秒であることから、災害現場での即時対応が可能であることが示された。これにより、商用電源や一般通信網が途絶した状況でも、傷病者情報の正確な伝送が可能となり、災害時の医療活動の効率化が期待できる。

本研究では、まず災害現場において商用電源や一般通信網が途絶することを想定し、特定小電力無線を用いたトリアージ情報送信専用機器「エアタグ」を開発。さらに、衛星携帯電話回線を使用してトリアージ情報をサーバへ送信するアプリケーションを開発した。これにより、災害現場での情報のリアルタイム伝送が可能となる。これらのシステムの有効性を確認するために、具体的な通信距離測定実験やデータ送信実験を行い、結果を詳細に分析した。

本研究の結果、DMATが活動する災害現場でトリアージ情報をリアルタイムに後方のサーバへ送信するシステムが実現可能であることが示された。特定小電力無線による通信範囲や衛星携帯電話回線を用いたデータ送信の有効性が確認され、傷病者の位置・人数・重症度を迅速かつ正確に把握できる。このシステムにより、災害時の医療活動が効率化され、被災者の救助・治療プロセスが大幅に改善されることが期待できる。

今後の課題として、様々な環境下での専用機器の通信距離測定や中継機の最適配置方法の検討が挙げられる。さらに、衛星車載アンテナを備えた車両を基地局とすることで、特定小電力無線環境およびWi-Fi環境を構築し、システムの有効性をさらに高めることが可能と考えられる。また、実際の災害現場での運用を通じてシステムの実用性を評価し、必要な改良を加えることで、災害時の医療支援システムの完成度を高めていくことが求められる。