市販野菜の抗酸化成分およびラジカル捕捉活性の季節変動と市場入荷量

背景と目的：

疫学調査によれば、野菜の摂取量が多い国民はガンや心疾患の死亡率が低く、生活習慣病や肥満にも効果があると報告されています。野菜にはビタミンCやβ－カロテンなどの抗酸化成分が多く含まれており、これらが生活習慣病の予防に寄与します。しかし、実際の野菜摂取量は目標値を下回っており、さらに野菜の生産と消費も周年化が進んでいます。そのため、野菜の旬や栄養価に対する意識が薄れています。本研究の目的は、市販野菜の抗酸化成分の季節変動を明らかにし、野菜の旬とその関連性を評価することです。

主要な発見：

本研究では、13種類の市販野菜のラジカル捕捉活性、アスコルビン酸量、総ポリフェノール量について季節ごとの変動を測定しました。その結果、一部の野菜では旬の時期に抗酸化成分が高くなる傾向が見られましたが、多くの野菜でその関連性は確認されませんでした。また、野菜の市場入荷量も調査した結果、1968年には入荷量のピークと旬が一致していたものの、1998年と2014年では入荷量が平準化しており、旬が無くなっていることが明らかになりました。

方法論：

奈良市内のスーパーマーケットで購入した13種類の野菜（カボチャ、キャベツ、ジャガイモ、タマネギ、ダイコン、トマト、ナス、ニンジン、ネギ、ピーマン、ブロッコリー、ホウレンソウ、レタス）を対象に、ラジカル捕捉活性、アスコルビン酸量、総ポリフェノール量を春、夏、秋、冬の4シーズンで測定しました。ラジカル捕捉活性はDPPH法、総ポリフェノール量はFolin-Ciocalteu法、アスコルビン酸量はDNP-HPLC法により測定しました。さらに、農林水産省のデータを用いて市場入荷量を調査しました。

結論と意義：

本研究の結果から、市場における野菜の入荷量は年間を通じて平準化されており、野菜の旬が無くなっていることが確認されました。また、抗酸化成分の季節変動と旬の関連性は一部の野菜に限られていることが分かりました。これらの結果は、現代の野菜の消費が気候や季節に依存しない栽培方法により大きな影響を受けていることを示しています。これにより、消費者が季節ごとの栄養価を意識することが難しくなっています。

今後の展望：

今後の研究では、地産地消の観点から地域ごとの抗酸化成分の評価が重要となります。地域で生産された新鮮な野菜を消費することで、食料自給率の向上や環境負荷の低減が期待されます。また、収穫のタイミングや保存状態が野菜の栄養価に与える影響についてもさらなる研究が必要です。これにより、消費者が栄養価の高い旬の野菜を選ぶ際の参考情報を提供できるようになるでしょう。